理研と小保方・STAP
細胞
ハイデルベルグ大学の実験に続いて、今度はアメリカハーバード大の付属病院が、日・米・欧にSTAP細胞作成法の特許出願準備という報道。さてこういうことになったら、日本の特許庁はどういう対応をとるのでしょうか？無論出願しても門前払いにすることはできます。しかし米・欧が認めれば、米・欧メーカーはSTAP細胞を作成する・・・すなわちビジネスルートに乗せる・・・ことはできます。しかし日本では作成できない。うっかり作成すると、米・欧メーカーから特許権侵害で訴えられるからです。これはTPPにも関係してくるでしょう。
逆に特許権を認めてしまえばどうなるか？かつての小保方バッシングや、STAPネグレクテーションは何だったのか？その検証が必要になってきます。なおこれらの動きで筆者が前に指摘した、小保方ノーベル賞の可能性が更に高くなってきた。
(16/05/21)
ドイツハイデルベルク大学チームがSTAP現象の存在を確認したと発表。未だ限られた環境下でしかないし、STAP（多能性）細胞が作られたわけではないが、STAP細胞理論は少なくとも嘘ではなかったということだ。ただしSTAP現象ができるのはph3,3という強酸性環境。こんなのは人間の体内では胃ぐらいしかない。
それはともかく、これでSTAP細胞ができれば（現象が確認されれば、そのプロセスが明らかになり、実物ができるのは時間の問題）、ノーベル賞はドイツチームのもの。日本人は論文を撤回したため、資格なし。ただし小保方には共同受賞者となれる可能性はある。誰が日本からノーベル賞を奪ったのか？筆者の思うところ、東大vs早稲田の確執が原因で、早稲田に手柄を立てさせまいとする東大の陰謀だろう。
(16/05/14)
数日前、山梨大の若山照彦教授が、マウスの尿からクローンを作るのに成功したという報道があった。この若山こそ理研時代、例の小保方晴子の上司でSTAP細胞研究に携わっていた。ところが小保方論文に疑義が提示されると、勝手に論文撤回を表明して自分は安全圏に逃げ込んでしまった。
STAP細胞問題の始まりは、ES細胞が何処かから紛れ込んでしまったということだ。これを理研側は小保方が盗んだとしたが、その後の兵庫県警の捜査で、その疑いは晴れている。と言うことは、小保方が確認したとされるSTAP
細胞の発光現象が、仮にES細部のものだとしても、それは小保方一人が持ち込んだものではないということだ。。何故なら小保方は200個以上の発光現象を確認した、と云っている。誰かが組織的に持ち込んで、小保方に実験させたという疑いも残る。その誰かが誰かだが、バカンテイなのか、若山なのか？若山はこの事件について、もっとキチンとした説明をすべきである。
この事件の発覚以後、若山や理研、それに早稲田先端理工・・・特に早稲田理工はその後の調査で、80数本の学位論文に不正がみつかったにも拘わらず、学位剥奪はやっていない・・・の採った態度は、小保方に責任を転嫁するだけで、本当に研究機関といえるだろうか？云っておくが早稲田には莫大な国家予算が注ぎ込まれているのだ。それは地方の国公立大学の比ではない。
彼らの採った態度は、いたずらに組織防衛・・・若山に至っては自己防衛・・・に奔ったとしか思えない。その原因がノーベル賞学者の野依の権威を守るため・・・文科省の指示だったとしたら、科学以前の問題だ。一番の問題は、実験用細胞の管理をいい加減にした理研の管理責任にある。しかも若山はその責任者であったはずだ。そんないい加減な人間のやった実験を、少なくともワタクシは信用できない。皆さんはどうですか？
なお、こんないい加減なことをやってきた理研という組織を、国は特定研究機関に指定した。危なくって仕方がない。
(16/04/08)
小保方STAP 細胞事件の原因になったES細胞が、一体何処から誰が運んだかも全く判らないままに、被疑者不定で書類送検。これでこの問題は、小保方一人に責任を負わせて一件落着。
ES細胞の件は、ずばり理研内部での誤送です。要するに理研内部の物品管理が杜撰で、誰も責任を持たないようになっていた。それが顕かになれば、理研の管理責任も免れない。そのときは特定研究施設指定も危うくなる。こうなっては大変だ。そこで責任を小保方一人に負わせてあとは知らん顔。
現に本年理研は特定研究施設指定を受けた。野依も学士院か何かの会員になったのでないか。万事メデタシメデタシ。これが今の日本の現状だ。老害極まれり。
(16/03/28)
本年会計検査報告で、小保方STAP細胞問題が指摘事項に当たった。筆者は何故これが会険に指摘されたのかが判らない。会険は国庫補助事業に対し、それが現行基準に合致しているかどうかを調査するだけが役割である。その事業目的がどういう方向を目指しているかどうかは、政府の管掌事項であって、会計検査院が口出しすべきことではない。
STAP細胞研究は、まず理研が着目しそれを文部科学省が認可したことから始まっている。その研究過程で、実験材料や機材の不適節使用や、要員の水増し請求があればこれは会険指摘対象になる。しかしそのような事実は報道されていない。STAP細胞があるかどうかは学問上の問題であり、これは会険対象にはならない。ネーチャー投稿論文の不正（コピペ）であるが、これは元々国庫補助対象ではなく、且つ本人も投稿費用を返却しているから問題にはならない。
検証実験費用9100万円だが、これも上と同様会険対象にはならない、と考えるのが常識である。これまで無駄遣いと云われたら、それに携わった研究者達の立場がなくなる。それこそ国の研究機関がやったチョンボの後始末には一切協力できない、ということに成りかねない。
以上からSTAP細胞の会計検査は、会険が世論を気にしたパフォーマンス指摘に過ぎないことが判る。おそらく官邸の雰囲気を伺って,、小保方を魔女に仕立てたかったのだろう。つまり魔女狩り裁判だ。
実は会険にはよくこういうことがある。例えば特定のヤバイ物件を魔女に仕立てあげ、そこに会険調査官の注意を集中させ、他の物件への注意をそらす作戦。今回、会険は理研のその作戦に引っ掛かった可能性がある。つまり、会険の注目をSTAP細胞に集中させれば、あとのいい加減な研究はお見逃しだ。かくて理研からは何時まで経ってもノーベル賞が出ない。
同じ検査をやるなら、もっとマシな検査をやれ。最大の魔宮は防衛省。
(15/11/06)
小保方問題で早稲田大学先進理工学部が過去の学位論文2800本弱を精査したところ、「89本に不正が見つかり、内48本に訂正を求めた。但し学位取り消しはない」と発表。。これ本当でしょうか？コピペ論文が小保方晴子一人とは到底考えられない。不正論文は生命科学系に集中している。小保方晴子は研究者として未熟だったが、先進理工学部も同様に、学位審査機関として未熟だったのである。
そもそも早稲田には、医学部や農学部と云った生命系学部がなかった。理系も理工学部という生産系だ。理学部なら生物学科が作れるがそれもない。つまり早稲田には生命科学系のルーツも伝統もなかった。それが生命科学を成長戦略の一つに位置づけるという政府の政策方針を奇禍として、いわば生命科学研究コースをでっち上げた。従ってスタッフも寄せ集めで、中には論文審査能力がないのまで紛れこんでいた可能性もある。更に学部の実績作りと、教員間の競争、それに早稲田流大量生産方式があいまって、年70本の学位論文を通すという離れ業と言うか、奇術に匹敵することまでやってしまった。
小保方晴子批判の一つに研究技術の未熟が挙げられるが、これの基礎を作るのは学部・大学院である。未熟な人間に学位を出したという点については、早稲田は全面的に責任を持たなくてはならない。つまり、学位審査能力どころか基礎教育能力もなかったのだ。
以上のことを考えれば、早稲田大学が世間の信頼を取り戻すためには、先進理工学部の抜本的改革、特に生命科学系は一旦解体し、教員は解雇か少なくとも再教育するぐらいのことをやらなければならない。また文部科学省も、改革の実態が明らかになるまで、早稲田先進理工から学位審査権を取り上げるぐらいのペナルテイを科すべきである。
小保方STAP細胞問題の本質は、科学に身を置く人間がその本来の義務を忘れ、目先の功績にめを奪われ、30才も未熟な女性をジャンヌダルクに仕立てあげ、都合が悪くなると彼女を魔女に仕立てあげて自分は逃げ出すという、男の卑怯さである。これ現在の横浜三井不動産傾斜マンション事件とそっくりだ。河島英五の歌ではないが、「ここに男のずるさが見える」のである。
(15/11/09)
旭化成建材のクイ打ちデータ改竄・使いまわしが、数10件に登ることが判明。要するにデータのコピペだ。コピペで思い出したのが小保方STAP細胞論文。タイミングよく、早稲田が小保方の学位取り消しを発表。しかし、旭化成建材の例から考えると、早稲田先端理工のコピペ博士は小保方一人とは考え難い。もっと他にもいるはずだ。何せ年に70本も博士論文を出す学部だから。
(15/10/30)
理研が再現実験でSTAP細胞が作れなかった、再現実験は中止と発表（する予定）。この結論は始めから決まっていたことではないか。つまりこの再現実験は、本気でSTAP
細胞を作る気などなく、この結論を再現するための実験だったのだ。もしSTAP 細胞が出来てしまったらどうするんでしょう。これまでの理研の面子は丸つぶれ。自分たちの研究能力不足が明らかになる。それではイカン。責任を小保方一人におっ被せて逃げるための実験だったのだろう。
ずばり言えば今回の再現実験は、始めから結論ありき＊の茶番実験だったのである。こんな茶番実験に付き合わされた研究者こそ大迷惑。ことの起こりは、未完成の小保方実験をろくに吟味も検証もせず、話題優先で世の中に公表してしまった理研の組織体質にある。誰がこんな体質を作ってしまったのか？最大の責任者は理事長であるノーベル賞学者の野依。彼の責任を明らかにしなくては、理研の再生はおぼつかない。
＊これは理学や工学の世界にはざらにある。特に甚だしいのは大規模開発（原発・リニアも含む）に伴う環境影響評価書である。これには始めから「・・・・よって環境に与える影響は殆どないと判断される」という一行が印刷されているのである。
(14/12/18)
青色ダイオードの中村修二氏が日亜化学に和解を提案したところ、日亜はにべも無く拒否。よっぽど怨恨が深かったのだろう。中村氏はノーベル賞に文化勲章までもらっているから余裕綽々。一方日亜は嫌み一杯の返事を返すのが精一杯。同じノーベル賞社員を出した島津製作所が、田中さんにどれだけ発明褒章を出したか知らないが、田中さんをフェローとし、専属の研究施設を作った。これによって島津には世界各国から若い技術者・研究者が集まる。
一方日亜化学は中村氏との関係を絶ったことにより、誰からも見放されることになった。せめて徳島大と提携して中村記念講座でも作れば、そこが人材の受け皿となり、徳大からも人材供給を受けられたのにそれも駄目になった。例えば中村氏が徳島で特別講演でもやれば、世界中から研究者・技術者が集まってくる。日亜はそこから無限の知識を得られるのである。しかしこの可能性は日亜自身が摘み取った。島津は将来を買ったが、日亜は将来を捨てたのである。
何故こんな差ができたのか？元々学問技術を重視する京都と、片田舎の徳島の風土の差か？経営者のセンスの差か？日亜の経営者がボンクラかメクラだっただけの差か？そういえば社員発明を全て会社発明にするという提言を政府与党に出した、日本経団連という団体も相当のボンクラ集団だ。
(14/11/05)
ネットによるとアメリカじゃ、ノーベル賞を受賞した中村修二氏は日本人ではなくアメリカ人だとi云っているらしい。いざノーベル賞特に物理学賞となると、アメリカ人でも冷静ではなくなるようだ。
誰でも知っているが、窒化ガリウムを使った青色ダイオードの原理を発見したのは日本人である名古屋大チーム。その量産化法を開発したのが中村氏。どちらも日本での研究成果である。たまたま中村氏が受賞時にアメリカ国籍だっただけで、その間アメリカ人は何の寄与もしていない。だからアメリカ人が四の五の言えた義理ではないのだ。
何年か前のノーベル物理学賞を受賞した南部陽一郎先生も受賞時の国籍がアメリカだっただけで、研究は日本で行ったもの。つまりどの研究も日本人が完成させたという点で何の疑問もない。
自然科学系ノーベル賞で日本人が受賞すると、しばしばこの種のクレームがついてくる。特に白人との共同受賞の場合が多い。欧米白人は未だに科学は白人のもので、有色人種が入ってくるべきではないと思っているのだろう。実はこれがナチズムの源泉である。ヒトラーは死んではいないのだ。
(14/10/12)
青色ダイオードのノーベル物理学賞受賞、まず御同慶のいたり。しかしこの研究はズーット前から本命視されていたもので、むしろ遅いぐらいだったのだ。しかしこれに次ぐテーマがあるかというと心細い。それは日本だけでなく世界共通の現象である。短期利益のリターンを要求する新自由主義経済がグローバリズムの波に乗った結果、どの国も直ぐ経済効果の出る研究を重視しがちである。研究発表から受賞まで30年も40年も懸かるノーベル賞的研究はこれではつらい。それが問題だという人も居るが、これだけ時間があると、その研究がインチキかどうかを検証するには十分である。
その逆がサイエンスとかネイチャーのような短期大衆化路線である。無査読で何でも掲載するからとんでもないのが混じる。その典型がSTAP細胞事件である。昨日早稲田は小保方春子の学位取り消し、ただし1年間内に再提出すれば学位は認めるなど、訳のわからない判定を下した。
確か早稲田は小保方以外の全論文をチェックし直すといったはずだ。その結果はどうなっているのか？そもそも学部創設以来たった7年間で270本もの学位論文を審査できるわけがない。みんなコピペで論文をでっち上げ、教員をそれを指導してきた疑いの方が強いのである。つまり小保方はみんなの真似をしていただけなのだ。これが早稲田先進理工学部の本質である。その問題をほったらかして小保方だけに責任をおっ被せ、自分たちの責任は有耶無耶にするのが早稲田の作戦。こんな大学はさっさと潰したほうが日本のためだ。
(14/10/08)
理研は神戸のCDB規模を縮小して、STAP問題の収束を諮ろうとしている様だが、これで問題は解決するでしょうか？そんなことを期待する人間など、殆どいないでしょう。問題は野依独裁体制にあり、これをひっくりかえなけりゃ理研の再生はあり得ない。野依は化学の出身。物理・化学屋には生物屋に対する優越感があり（昔の大学入試）、なんでこんな奴のために責任を採らなけりゃいけなんだ、という心理になるのだろう。
(14/08/28)
笹井が自殺に追い込まれた理由の一つに、理研の対応の遅さがあるという見方がある。本人はとっくに辞めたいと言っているのに辞めさせない、6月に処分発表と云っていたのに何もしない。何故こんなに対応が遅くなるのか？それはトップに野依というノーベル賞学者がいて、これのご意向に逆らうと何も出来ないという空気ができたのだろう。つまり何でもかんでも理事長意向を伺わなくては何もできないという雰囲気だ。理研再生のポイントは野依理事長の更迭と、今後理事長にはノーベル賞学者は迎えない、ということにしなければならない。
(14/08/06)
理研の笹井が自殺しました。執拗なマスコミ攻勢によって鬱状態になり、それが原因の衝動的自殺と考えられます。これでSTAP細胞問題の真実が判らなくなる可能性が出てきます。さてこれで理研はほっと出来るでしょうか？政府からの目は厳しくなり、理研の人事・予算等も政府で管理されることになりかねません。理研応募人材も減るだろうし、遺族から訴訟を起こされる可能性もある。将来を見れば大変だ。理研は小保方を斬って特定研究施設認定の権利を温存しようとしたのだろうが、幹部研究員の自殺というスキャンダルが出ては無理だろう。
だからワタクシが云ったとおり、問題が発覚した時点で、野依理事長以下幹部が辞職しておれば笹井も自殺しなくて済んだのかも知れない。一部幹部の権威主義や自己保存本能が最悪事態をまねいたのだ。
昔から自然科学系の学者が自殺する例は少なくはない。しかしその原因は研究の行き詰まりとか個人的なトラブルのようなもので、論文不正というスキャンダルで自殺した例は前代未聞である。
科学の世界に競争原理を導入しようという試みは結構古く、最近始まった物ではない。早くは80年代中曽根行革に於ける経団連提言にある。しかしこれは学界側の抵抗が強く、理念だけで終わった。これが制度化されたのが90年代の橋本行革で、大学法人化や科研費の傾斜配分などが具体化された。これを更に拡大強化したのがコイズミ改革である。お陰で訳の判らない三流大学が一杯出来、アホタレントがロクデナシ大学の客員教授になった。大学のタレント化である。当たり前だが論文審査もいい加減になる。その結果がSTAP
疑惑と研究者の自殺である。
先日東大でも論文不正が見つかった。最近のこの種スキャンダルの特徴は、再生医療とか遺伝子科学とか生命科学分野に集中していることである。何故かというと現在、科学に於ける競争圧力がこの分野に集中していることが原因である。これが現在の科学政策のいびつさを現しているのは云うまでもない。その原因はグローバリズムによる科学の経済（＝政治）に対する隷属化である。
ズバリ云えば、これまでカルピスしか飲んだことが無い子供に、いきなり度の強いウイスキーやテキーラを呑ませたために起こった、急性アルコール中毒のようなものである。
(14/08/05)
小保方学位論文には、以前から色々問題が指摘されていた。筆者の見方ではあんなモノ学部の進級論文に毛が生えたような物。当たり前だがたった7年で280人もの学位請求論文を審査出きる訳がない。ところが早稲田先進理工学部は、小保方の学位を取り消さないという。何故なら小保方の学位を取り消せば、他の279人の学位を取り消さなければならなくなるからだ。当然こんないい加減な審査に拘わった教員の責任も問われる。それが怖いから小保方学位にはてを付けないと言うことになったのだ。見ざる云わざる効かざるの典型。早稲田など、所詮この程度の二流大学だ。
(14/07/18)
STAP細胞の行方がイマイチ不透明。若山が小保方に送ったマウスにips細胞の遺伝子が組み込まれていた疑いが浮上してきた。つまり小保方は始めからガセネタを掴まされていた可能性がある。それをやったのが、若山と笹井。この二人がips細胞の向こうを張るSTAP細胞に目を付け、そこに 小保方を取り込んだ疑いがある。
要するに小保方は、この悪党二人に載せられた訳だ。論文の「不具合もこの二人に指図されたのだろう。処が、小保方は笹井を信じていたばかりに、本当の事を云えなくなってしまった。殆ど演歌の世界だ。この問題が明らかになった途端、若山がいきなり論文撤廃を言い出した。筆者はこの行動にいささか疑問を抱いていた。要するに敵前逃亡で、敗戦の責任を部下に押しつける、日本軍の伝統というなら理解出来る。
はっきり言って、若山も笹井も学者としてどうだか知らないが、人間として信用ならんと言うことだ。人を見るなら、肩書き・見かけだけでなく中身まで見ぬく抜か無くてはならな。どうすれば見抜けるか？これは大変難しい。経験によるしかないが、見かけは止めた方がよい。
(14/07/05)
今度は理研が飼育していたマウスの遺伝子初期化が行われていなかったという問題が発覚。それも理研から正式発表があったわけではなく、昨年末に東京の某大学教授に理研から個人的に送られてきたメールで発覚。展開によっては小保方事件の方向性にも影響する。
研究者は時間の無駄使いと嘆いているが、問題はそんな些末な事ではなく、日本の生命科学ひいては基礎科学の信頼に拘わることである。何故こんなお粗末というか、初歩的なチョンボが発生するのか？理研が今の理事長になってから成果主義が取り入れられ、所内の雰囲気が変わった所為ではないか？これは野依理事長の進退に拘わる重大問題だ。ジイサンさっさとあの世に行った方が世の中のためだ。
(14/06/22)
理研が小保方処分の方向を決めたという報道。情状酌量の余地無く、厳罰に処す、ということだ。何故情状酌量が無いかというと、お上に逆らったからだ。御白砂で「お代官様、どうぞ許して下さい」と涙ながらにすがれば、「お上にもお慈悲はある」、と鬼平なら云ったかも知れない。ところが小保方はお上に徹底的に楯突いた。STAP細胞があるとか無いとか、そんなことはどうでも良い。お上のメンツを潰したことが大罪なのである。このとき、お上とは誰か？当たり前だが、ノーベル賞学者の野依。もはや野依はキムジョンイル化している。今後理研は北朝鮮化し、野依に逆らえる人間はいなくなるだろう。今日本の科学にとって重要なことは、野依ジョンイルを追放することである。
外部からの刺激・・・例えば文部省からの圧力とかマスコミの批判とか・・・があれば、どうにでも態度を変える。これぞ当にSTAP細胞である。
(14/05/14)
（理研調査委員会報告再批判）
先週の理研調査委員会報告について、概ねテレビは小保方寄り、新聞特に保守系マスコミは小保方批判に偏っている感がある。筆者は別に小保方贔屓ではないが、理研の一方的な調査と浅薄且つ恣意的な結論にいささか疑問を持つ。つまり、報告書のストーリーは理研が作り、委員長である渡辺弁護士は、単にそれを代読しただけである。
1、委員会報告は、委員会が主体性を持って、問題の全体像を明らかにしようとするものではなく、理研側から求められた論点について検討した結果に過ぎない。その論法は一見精緻に見えるが、事件全体を説明出来るものではない。要するに一部のフレームだけをなぞって、画面全体をみていないのである。これを木を見て森を見ずという（なお、一部の学者はこれを論理的に正しい、従って小保方はクロだと云うが、これも木しか見たことがないタコツボ学者のタワゴトである）。これは学者に採って致命的な弱点になる。
2、事実認定について。一番の問題は電気永動映像の解釈では無いか。これについて理研側はその根拠を定量的に確かめたか、データはあるかと指摘するが、小保方はそれは無く、見た目で判断したと答えている。これに対しそれは科学的根拠はなく、論文掲載映像は不正捏造に当たると結論している。しかし、電気永動映像はそんな面倒なプロセスが無ければ判定出来ないものだろうか、そんなものプロなら見れば判るレベルのものではないか？それ以外にも、委員会報告書はゴミ箱の隅をあさっている感があり、まず結論ありきで報告書をまとめた感は拭えない。この背景には理研の指示要望があったのは間違いない。
3、この報告書は裁判で云えば、私的鑑定のレベルに過ぎない。私的鑑定はあくまで依頼者の利益を守ることが目的で、決して客観的なものではない。法治国日本では、私的鑑定は訴訟判断に於いて参考にはするが、訴訟全体を左右するものではない。まして、判決が鑑定書で決定されることはあり得ない。しかるに理研はこの私的鑑定を根拠に小保方処分に踏み切ろうとしている。これは法治国家日本としては看過出来ないことである。
4、事態がこのまま進めば、理研は小保方晴子を懲戒委員会に懸けることになるだろう。そうすれば、問題は刑事裁判のレベルになる。これを維持するには小保方がやったことが犯罪に相当することを立証しなければならない。この点について理研・調査委員会は写真の切り張り・加工が犯罪事実と主張するだろう。しかしこれには重大な勘違いがある。理研側は個人レベルでもルール違反が犯罪を成立すると考えているようだが、そもそも犯罪とは相対的なものである。
例えば交通違反はルールに従えば明確な犯罪だが、これは見つかれば犯罪になるが、見つからなければそうはならない。わざわざワタクシは駐車違反をしました、と交番に届ける馬鹿はいないのである。一方その中で、目立った行為をすれば犯罪者として挙げられるケースもある。
5、まず小保方晴子は自分が犯したミスを認めている。それだけで情状酌量余地はあるのだが、理研にはその余裕は無いようだ。ではこのミスが小保方晴子特有のもかどうかが争われる。もし理研がそうだと主張するなら、それを証明しなければならない。
例えば実験ノートを例示して、如何に小保方実験が不正であるというパフォーマンスが行われたが、これが特異なものとするなら、他の理研研究員、更には全国の生命科学研究員の実験ノートを明らかにした上で、如何に小保方実験ノートが特異であるかを主張しなければならない。もし小保方流のやり方が彼女の同世代で頻繁に見られるようであれば、彼女の犯罪性は著しく軽減され、しかも理研研究員にも蔓延していたとすれば、理研自身が犯罪媒介団体と見なされてしまう。
6、調査委員会は悪意と過失の違いについて、結果が不正であれば、知識の有無に拘わらず悪意であると結論づける。これは嘘・デタラメの論理である（弁護士によっては、この様な逆立ちロジックを使うのがいるが、ユーザーはよく吟味して聞かなければならない。一番駄目なユーザーは裁判官だ）。悪意を決定付ける最も重要な点は動機である。データ不正について小保方に何らかの動機があるとすれば、それは何か？一つは功名心である。しかし功名心の無い研究者など・・・山中先生の様な例外を除けば・・・、世の中には殆どいない。まして生命科学の分野では、研究者の99％迄が功名心にはやっている。小保方一人が功名心に駆られているわけではない。もう一つは、論文早期提出を周囲・外部から強制された。この場合は強制者が犯罪を成立させた。小保方は単にその手先に過ぎない。えはその強制者とは誰か？理研を於いて他にない。最近では末端暴力団員が、善意の第三者に危害を加えた場合親分にも雇用者責任が問われる。理研と暴力団を同一視するのはとんでもない、と思う人もいるだろうが、憲法24条「法の下の平等」原則では、理研といえど例外ではあり得ない。
筆者が云いたいのは、理研並びに調査委員長の渡辺弁護士が、そこまで考えて報告書をまとめたのか？それ以前に理研自身が自らを調査したのか？＊という疑問である。どう考えてもそこまで考えているようには見えない。これが筆者があんな報告書はゴミ箱に捨てろという由縁である。
＊事件後、理研は過去10年間の論文10万本の調査を指示したと云うが、それはこの事件前にやっておくべきではなかったか？
(14/05/11)
昨日理研記者会見。筆者は冒頭の委員長説明だけはNHKで見ていたが、途中で嫌になってスイッチを切った。あの委員長、弁護士らしいが何故もっと要領よく喋れないのか？詰まらぬ言葉の形式論をペラペラ喋って時間稼ぎをしているだけではないか？という印象を持った。我々の世界（コンサルやゼネコン）で、たとえば竣工検査であんなしゃべり方をすれば、相手が怒って「いいからもう帰れ、もう来るな」てなことになりかねない」。
あの調査委員会報告は細かい事は色々言い立てているが、肝心なことは何も云っていない。例えば写真にスケールが入っていないとか、加工しているのは研究者に誤解を与えるから不正だというが、そんなことが判らない方が馬鹿なのだ。サイエンス投稿論文で不備を指摘されていながら、それを修正しなかったのは悪意だというが、問題の論文はネーチャーである。そもそもサイエンスとネーチャーとは経営母体が全く異なる。サイエンスで指摘されたことをネーチャーに適用しなければならないことにはならない。
つまり小保方に不正があったとして、その動機が何か、という点の立証が全く出来ていない。それが、彼女の云うとおり、論文提出に関する周囲（当然理研も含まれる）の圧力があったとすれば、理研にも責任があり、刑法では共同正犯となる。
理研調査委員会委員長は弁護士であり、全体としてゴミ箱の隅をつつく弁護士目線でしか、ものを云っていない＊。理研調査報告書は、判決文としては極めて不完全であり、ゴミ箱に捨てたほうが良い。
それと不思議なことは、理研はSTAP細胞作成に関する小保方・バカンテイ論文(A)は論文撤回を勧告するが、それに基づくSTAP幹細胞作成の笹井・丹羽論文(B)は撤回しないという方針。論文(A)が無ければ、論文(B)も意味を為さない。論文(A)の撤回と言うことは、理研はSTAP
細胞は無い、と考えているとしか見えない。ところが論文(B)は残し、更に検証実験を引き続きやる、というのは論理的に矛盾しており、そこには何らかの意図を感じざるを得ない。
小保方STAP細胞を知っていて、これを知らぬ振りして作れば、調査委員会の論理で云えば、これは悪意があると見なされる。
ズバリ云えば手柄の横取りだ。これまでのペースならSTAP細胞特許は小保方・バカンテイのものになる。それではイカン、と誰が云ったか知らないが、もし理研検証実験が成功すれば、特許は理研のものになる。理研・・・というより、生命科学・・・の黒い闇の世界だ。マフィアと変わらんよ。
＊筆者も昔ある裁判の鑑定をやったことがあるが、相手の弁護士と言うのが今回の渡辺と同様、ゴミ箱あさりのネズミみたいな連中で、叩きつぶしてやった。
(14/05/09)
小保方論文は再調査せず、と理研決定。小保方にもプレッシャーは懸かっていただろうが、理研にも特定研究機関指定を巡って、文科省から相当の圧力が懸かっていたはず。さて、小保方をトカゲの尻尾斬りで処理して理研は万々歳だろう。
小保方問題を片づけて、理研は特定研究機関に指定される。すると、今でさえ巨額の予算を使っている理研に、更に予算が集中することになる。先に措定を受けている産総研と並んで、戦艦大和・武蔵の誕生である。
この結果しわ寄せを蒙るのが一般大学。東大・京大を別にすれば、地方大学は予算を削られ、学生は減り、研究どころの話しではなくなる。旧海軍でも大和・武蔵を作ったために、全体としての兵器の近代化は遅れてしまった。大和・武蔵を止めれば大型空母を5隻は作れる。アメリカ艦隊を十分圧倒出来たのだ。それと同じことが起こるだろう。特定研究機関は日本の科学技術水準の引き上げを狙ったものだろうが、結果は全体として日本のレベルダウンに繋がりかねない危うさをもっている。
筆者は野依理事長始め、幹部は辞任して責任をとり、理研は解体的出直しをすべきと考える。とにかく野依さんはさっさと辞めて、晩節を汚さないようにしなさい。
(14/05/08)
ノーベル賞の山中教授がips細胞の元データを保管していなかったとしてテレビで謝罪記者会見をしていたが、何故山中教授が謝らなければならないのか、理解できない。まずこの研究は奈良先端科学技術大学勤務当時のものである。従ってデータの保管義務は奈良先端大に一義的にある。その後山中氏は京大に移っているが、元データを勝手に持ち出せばそれこそ問題である。大学というのはいい加減だから信用出来ない、だからデータは自分で持っておく、という人もいるが、それは研究者の義務ではない。最近の先端科学はデータが膨大になり、それを一々研究者が保管するなど物理的に不可能である。問題は元データの保管義務や保管期間・保管方法を明確に定めてこなかった文部科学省や学会がいい加減だったからである。
それと最近この種の科学不正告発が流行っているが、それは全てネット匿名が特徴である。それも写真がどうのこうのと枝葉末節の問題ばかり。今回の山中教授問題など、只の言いがかりに過ぎない。告発者は匿名ネットのようなネズミ取り行為ではなく、正々堂々と表に出てはどうか？
また、告発が生命科学分野に集中するのはどういう訳か？最も予算が集中し、且つ世間的にも注目が集まる分野だからか？そうだとすると告発者は、純粋に科学の発展を願うのではなく、単なる嫉妬かそれとも企業か国家に雇われて、告発ネタを探しているイタチか狐のような人間ではあるまいか？
(14/04/29)
小保方問題で、テレビ等マスコミに登場する学者や科学評論家がよく口にするのが、「科学者サークル」という言葉。「科学者サークル」とは一体何ですか？サークルというのは同好会で、そこには競争原理も働かず、視野も狭く、自己原理だけで動き、サークル外の人間を寄せ付けず差別までする。ひたすらサークル主宰者にペコペコするものだけが権力者化する世界である。つまり社会の諸悪の根元である。ローマもギリシアもこれで滅びた。かつての大学医局がそうだった。東大理学部もそうだった。これらは70年代大学紛争で一掃されたと思っていたが、またまた復活してきたようだ。
こんなものが残っている限り、若い将来性のある研究者は日本に残らず、アメリカに行ってしまうだろう。その方がよいかもしれない。小保方はいずれアメリカに戻るだろう。
(14/04/15)
昨日の小保方記者会見、筆者は納得したがマスコミの評価は概ね冷淡。
1、200件のSTAP細胞を作ったと言うがその根拠は？記者会見に何故現物をださないのか？；根拠資料（写真、標本）は理研又は第三者の所有物であり、本人が任意で持ち出すことは出来ない。
2、自己流は非常識である；教師や先輩から1から教えられるのはせいぜい高校か大学教養まで。学部以上はみんな自己流だ。第一この段階では、教師は学生をほったらかしにするから、学生は自分で技術を身につけなければならない。それが自己流である。この自己流が永年の間に複合化すると、所謂”学派”と言うものを作る。小保方は、おそらく既存のどの学派にも属さなかったのだろう。
3、科学にコツは必要か？；これこそ愚問である。実験でも調査でも、同じ事を3年も4年もやれば、何もしなくても結果が分かり、そのための最短距離が独りでに判るようになる。これがコツである。科学とはコツの集大成である。
新聞記事やテレビ報道などを見ていると、科学と言うものに全く興味の無かった記者やタレント、本当に実験・調査をやったことがあるのか疑わしい科学評論家という社会の寄生虫が出てきて、的はずれなことこと喋っておる。これこそが科学を歪める素である。それれと4/01の理研中間報告記者会見。調査と云いながら内容は、既にネットや何かに出ていたことの追認に過ぎない。あれじゃダメだ。あれで、筆者は理研が全く信用出来なくなった。
理研は小保方一人を手討ちにすれば一件落着と思っているだろうが、女の恨みは怖い。番町皿屋敷じゃないが、・・いーちまい、にーまい、と理研スキャンダルが出てくれば安心は出来ない。結局青山播磨は気が狂って死んでしまった。果たしてこの件、誰が播磨になるのだろうか？
(14/04/10)
昔、志岐常正先生（当時京大防災研）が応用地質学会関西支部で堆積学の講演をしたとき、琵琶湖で撮ったという何やら訳の判らない露頭の写真を取りだし、「これを防災研のボロのカラーコピーで何回か繰り返しコピーを採ると、こういう風に堆積構造が見えてくる」と云って、みんなの笑いを採った。画像を加工・強調するだけで、改竄・不正と云われるなら、これなど立派な改竄だ。
実験ノートが2冊しかなかったと言うが、みんなそんな真面目にノートを付けていたのでしょうか？市大同期に生物や化学の連中はいたが、実験が終わるとビーカーで酒や焼酎を呑んでいたような連中だ。そいつらが真面目にやっていたとは思えない。
(14/04/09)
理研でSTAP細胞実験の再現実験をやる。これがよく分からない。何故他の第三者機関でなく、当事者の一人である理研がやるのか？又、何故実験者である小保方をメンバーに加えないのか？ この実験には小保方で無ければ判らないノウハウがあるかもしれない。それを無視して、出来ない出来ないといっても、結果は信用されない。メンバーに加えず、必要に応じて意見を求める、などというのは、こんな研究者を馬鹿にした話しはない。協力を拒否されたらどうするのか？多分理研は「協力を要請したが拒否された」と言って、アリバイを作るだろう。それに小保方は反発するから、泥仕合の上塗りだ。
まあ、ズバリ今度の再現実験は理研の組織防衛・アリバイ造り、STAP細胞・小保方潰しのためのパフォーマンス。
(14/04/08)
小保方コピペ論文のトバッチリで、今度は早稲田先進理工研究科の博士論文が全部再審査。この研究科、07年設置以来未だ7年しか経っていないのに、なんと通した博士論文が280本。つまり年40人理系博士を作っていたのだ。幾ら何でもこれはやりすぎではないか？テンコーの手品じゃあるまいし、年40人の博士を出すなんて、指導も審査もまともに出来るわけがない。多分結果はコピペだらけで、殆どが生き残らないだろう。教師自身がコピペやデータの交換・捏造を奨めてい疑いだってある。
おまけにこれが先進だけでなく、理工学部全体に広がるおそれもある。そうなれば、早稲田は学位審査資格を剥奪されることになりかねない。結果、そんな大学に進む学生などいなくなる。早稲田存亡の危機だ。これが他の話題なら、早稲田出身政治家や経営者は多いから、その力でもみ消せたかもしれないが、事が事だけにそれは無理でしょう。どういう結末になるのか興味深々。なお、早稲田が博士乱造に奔った背景には、ノーベル賞受賞に目がくらんだ文部科学省の暴走と政治家の無定見がある。
(14/04/07)
更にSTAP細胞問題。理研はデータの捏造・改竄は小保方一人がやったことで、笹井、若山の二人は無関係と結論付けたが、理由は表面的・形式的なものに過ぎず、この二人と小保方との内的関係、例えば上下関係とか、権力関係のような内面的な問題に踏み込んでいない。大学や研究機関では、例えば学位取得とか論文発表などに、こういう内的関係が結構ものを云うのである。
筆者が一つ不審に感じたのは、共同執筆者の若山が、この問題がマスコミに登場するとほぼ同時に、唐突に論文撤回を申し入れたことだ。昨日今日研究者になったばかりのシロートじゃあるまいし、今の今までデータに問題点が無かったなどあり得ない。彼も笹井もデータ改竄・捏造には深く拘わっているはずである。論文撤回申し入れは、それが露見したときのためのアリバイ造りだろう。
(14/04/03)
段々判ってきた理研の裏事情。研究内容は内部でも全く極秘だった。誰が極秘に」してきたのか？それは笹井である。若山だって無実ではない。当たり前だが、30才のオンアノコが全てを秘密に出来る訳がない。
4/01理研最終報告の、不正は小保方一人で笹井若山には責任はない、という結論に極めて強い疑問が残る由縁である。
(14/04/02)
理研小保方論文調査委員会の記者会見の様子を聞いていると、やっぱり最大の問題は早稲田の教育システムだ。当人は写真の切り張りはルール違反だ、といった論文の基本的な作り方すら教わっていないのである。このレベルは、基本的には学部・大学院で教育すべきことであって、それは早稲田の責任である。
それと理研は完全に組織防衛に入っているな、という印象を受けた。理研の責任も大きい。委員会は研究ノートが2冊しかなかったとか、データ管理が杜撰だったとか、問題を本人の資質にすり替える説明を繰り返していたが、たかが30才の、研究者として発展途上段階にある人間に、ユニットリーダーなどという組織を任せたことが原因である。誰だっていきなりこんな責任を負わされれば、身の回りのことが杜撰になるのは当たり前である。研究ノートが無かったのも、ヒョットして笹井辺りにデートに誘われ、データを整理する暇が無かったのかもしれない。某週刊誌によれば、ピンクの研究室も、割烹着実験着も、理研がマスコミ向けに仕組んだことだと云われる。であれば、ネーチャー論文の捏造・改竄も実は理研上司からの差し金だった疑いだってある。委員会は上司に問題無しとしているが、これだって八百長だろう。だってドロボーの仲間にドロボーの手口を調べさせているのだから。
理研のトップは、小保方論文を論文の躰をなしていないと評したが、それならそれを見逃した早稲田・理研も、教育・研究機関の躰をなしていないのである。更にあの委員会報告書すら、報告書の躰をなしていると云えるだろうか？委員会そのものを検証する必要だってある。
早稲田も理研も一旦解体し、一からやり直さしさせた方が良いだろう。今のところ、理研は小保方一人を手討ちにして、お家御安泰後はウヤムヤに持ち込みたいようだが、それでは世の中は済まない。誰かが腹を切らねば収まらないのである。
(14/04/01)